トップ > ETF > 東証ETF･ETN活用プロジェクト > 【STEP1】世界経済の動きで選ぶETFについて > 【STEP2】資源・エネルギー循環が日本経済成長の鍵となる

地球温暖化の深刻化、人口増加、新興国のライフスタイルの変化など、さまざまな要因により資源・エネルギー需給がひっ迫しつつあるようだ。

そのため、循環型社会への転換が急がれており、OECDやEUを含め世界規模あるいは地域単位、国単位での取り組みが積極的に行なわれている。日本では2000年6年に循環型社会形成推進基本法が公布され、廃棄物等の発生抑制、資源の循環的な利用及び適正な処分が確保されることによって、天然資源の消費を抑制し、環境への負荷ができる限り低減される社会を目指そうとしている。

ましてや東北大震災において、予期していなかった膨大な量の瓦礫や廃棄物が発生した日本では、これらの処理と資源化への取り組みが急務である。資源・エネルギー循環に必要な技術を持つ企業や積極的な取り組みを行なっている企業が日本経済復活の鍵を握ることになるのではないか。