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QUICK投信平均

QUICK投信平均 (投資信託協会分類) について
QUICK投信平均リターンランキング

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投信協会分類は2009年１月から新しい分類となりました。
本サービスでは、2008年12月以前に使用されていた分類を「投信協会旧分類」として掲載しています。
2009年１月以降に設定された投資信託は、QUICKが約款、運用方針等を参考にして、投信協会旧分類の基準にしたがって分類しています。
QUICK投信平均は、投信協会旧分類（QUICKで付与したものを含む）をもとにデータの算出を行っております。
なお、下記の説明内容は、2008年12月以前に作成された内容です。
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株式会社QUICKでは2001年2月14日より、投資信託協会分類に基づく追加型株式投信（オープン投信）を対象とした｢QUICK投信平均（投資信託協会分類）｣を算出・公表しています。起算日は、銀行など証券会社以外の金融機関で投資信託の販売が解禁された1998年12月初としています。
QUICKではこの他に株式会社格付投資情報センター （R&I）と共同で「QUICK−R&I投信指数」を算出・公表しています。詳細については格付投資情報センターの投信評価のページをご覧ください。

QUICK投信平均の特徴

オープン投信は、およそ2000本あり、国内株式に投資するもの、海外株式や債券などに投資するものなどタイプもさまざまです。投信は株式や為替の相場の影響を受けやすい商品ですが、投信の過去の値動きは必ずしも市場の株価指数などとは一致しません。各投信には、主な投資対象などその商品性格から、投資信託協会が定義した「国内株式型」などの分類（注1）が付与されていますが、 QUICK投信平均の公表を開始する以前はその分類がどのような値動きをしているか示す指標がありませんでした。 QUICK投信平均では、商品性格別の各分類ごとの値動きや、オープン投信全体（総合）の値動きを簡便に把握できます。
−投信協会大分類の平均指標の推移−
（ 注1 ） 運用会社が目論見書などで投資信託を分類する場合、投資信託協会の分類に基づいています。また目論見書は一般投資家が投資信託を比較・検討、購入する際に最初に参照するもので、この点からも、投資信託協会分類に基づく平均指標は投資家の方々になじみやすいと思います。

QUICK投信平均を活用するポイント　−投資信託の値動きの把握−

前記チャートをみると1998年12月以降は全体として値上がりの傾向にあることがわかります。また国内株式に投資するタイプの投信は意外に値動きが激しいことや、転換社債に投資するタイプは地味ですが着実に値上がりしていることが読み取れます。このように、○○型といったタイプ別分類の名前からイメージしただけではわからない値動きの傾向を簡単に把握することが出来ます。また個別ファンドと分類平均との比較を行うことでそのファンドが分類の中で平均以上の運用成績なのか平均以下なのかの把握も可能です。たとえばファンドの値上がり割合が指数に勝っていれば平均以上の成績と考えられますので、その投信の自分なりの評価にも役立ちます。

QUICK投信平均を公表する分類

追加型株式投信（オープン投信）のうち、日経300株価指数連動型上場投資信託、限定追加型、 国内株式型（国内財形型）、国内株式型（国内マネープール）を除くすべての投資信託協会大分類（8種類種） と投資信託小分類（26種類）です。新規設定ファンドは翌営業日から平均指標の算出対象となります。さらに、以上に該当する投信すべてを対象としたものを「総合」分類の平均指標として算出・公表します。
（1）総合 -
（2）大分類 1．国内株式型
2．国際株式型
3．バランス型
4．転換社債型
5．インデックス型
6．業種別インデックス型
7．派生商品型
8．ファンド・オブ・ファンズ
（3）小分類（大分類）国内株式型 1．国内一般型
2．国内大型株型
3．国内中小型株型
4．国内店頭株型
5．国内業種選択型
6．国内ミリオン型
（大分類）国際株式型 7． 国際一般型
8． 国際北米型
9． 国際アジア・オセアニア型
10．国際欧州型
11．国際中南米型
12．国際アフリカ型
（大分類）インデックス型 13．日経225連動型
14．TOPIX連動型
15．日経300連動型
16．その他インデックス連動型
（大分類）業種別インデックス型 17．公共株型
18．建設・不動産株型
19．医薬品・食品株型
20．化学・繊維・紙パルプ株型
21．石油・非鉄株型
22．鉄鋼・造船株型
23．電機・精密株型
24．自動車・機械株型
25．商業株型
26．金融株型

QUICK投信平均の算出方法

国内オープン投信について、各ファンドが属する分類ごとに日次ベースの平均騰落率（R％）を算出し、 前営業日の平均指標に掛け合わせていきます。1998年12月1日から投信窓販が解禁されたことを勘案し、 98年11月30日の平均指標値を基準値として10,000(ポイント)とします。ファンド・オブ・ファンズ分類 については、分類が新規に設けられた2000年9月28日の平均指標値を 10000(ポイント)とします。今後、 新規分類が設けられた場合も同様の扱いとします。平均指標の算出は分類ごとに次の式を用います。
当日の平均指標 = 前営業日の平均指標 ×（ R(％) / 100 + 1 ）
ここで、平均騰落率（R）は各分類に属する個々のファンドの前日純資産額比率で重みづけした加重平均とします。これにより、単純平均とは異なり、純資産総額の大きい投信の騰落率平均への影響を大きく、純資産総額の小さな投信の影響を小さくできるため、より投信マーケットの実勢を反映したかたちとなります。なお、平均騰落率を算出するにあたっては、決算ファンドは除外しています。
●決算ファンドを除外する理由
（ 1 ） 決算があったファンドの日次リターンを算出するには分配金の値が必要となりますが、投資信託協会が毎日開示しているデータには分配金情報が含まれておりません。このため、各運用会社から分配金情報を収集することが必要となりますが、分配金情報を完全に補足するのに時間を要するケースがあるため、算出タイミングが遅くなってしまいます。
（2 ） 休日決算があったファンドを知るには、休日の2営業日後まで待つ必要があり、休日決算ファンドを含めた日次リターンを正確に算出するには、最低2営業日後まで待たねばならず、速報性に欠けてしまいます。
（3） 分配金データは、投資信託協会から毎月第3金曜日に前月分がまとめて開示されており、このタイミングでは決算ファンドの日次リターンも正しく算出できます。そこで、決算ファンドを除外した平均指標を「速報」、決算ファンドも含めて再計算した平均指標を「確報」として公表する方法も考えられました。しかし、この方法を採用する場合、（前月の確報入手前の）前々月末の確報値を基準とする「第1次速報値」、（前月の確報を入手後の）前月末の確報値を基準とする「第2次速報値」、最後（翌月第3金曜日）に分配金データ入手後の「確報値」という3段階で指標値が公表されることとなり、非常にわかりにくいものになってしまいます。
以上の理由により、決算ファンドの騰落率は常に平均指標の算出から除外します。除外するのは決算日のファンドと休日決算翌営業日のファンドのみです。

 

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