国内上場のＥＴＦ（Exchange Traded Funds、上場投資信託）全６９本について、３月１９日の市場取引価格を昨年末と比べた年初来騰落率をランキングした。対象となるのは今年に入り新規上場した１本を除く６８本。昨年末の１２月３０日と３月１９日に、市場での取引が成立しなかったＥＴＦの騰落率は計算していない。あわせてＥＴＦの基準価額の騰落率および市場価格の騰落率との乖離幅も計算した。外国運用会社が運用を海外で行っている海外籍ＥＴＦ３本については、基準価額の騰落率は未計算となっている。比較期間中に分配金を出したＥＴＦの騰落率は、ＥＴＦでは分配金の自動再投資が現状できないこともあり、一般的な投信のように分配金を再投資した騰落率を求めるのではなく、税引き前分配金を単純に分子（収益）に足し込む方式で計算した。ＥＴＦの市場価格と基準価額、指数値との関係については、｢投信フォーカス ＥＴＦに関わる３つの値段、市場価格は指数値には一致せず｣を参照。

年初来騰落率ランキングをみると、対象ＥＴＦ６８本中、３９本で取引が成立し、この中では「パンダ(証券ｺｰﾄﾞ:1322)」が首位となり上昇率は３割を超した。中国本土Ａ株の株価指数「ＣＳＩ３００（円換算値）」への連動を目指す。中国人民元に対し年初から６％強の円安が進んだことも上昇に寄与した。２位も中国本土Ａ株の株価指数「上海５０（円換算値）」の変動を連動目標とする「上証５０連動(証券ｺｰﾄﾞ:1309)」で、こちらは２５％上昇。同じ中国本土Ａ株に投資するＥＴＦでも上昇率に差がつき、昨年９月末からの６ヵ月騰落率ではさらに差が広がった。この背景には、「ＣＳＩ３００」株価指数の構成銘柄の約３分の１（比重では約４分の１）を深センＡ株が占め、この間、深センＡ株相場が上海Ａ株相場を上回って推移したことが関係しているとみられる。

ブラジル通貨レアル・円相場の変動に連動する「伯レアル(証券ｺｰﾄﾞ:1341)」も堅調となり、分配金込み基準価額は年初から１７.８％上昇。年初からの円安・レアル高に加え、ブラジルと日本との間の短期金利差相当の収益が上乗せになったとみられ、２月の決算では昨年末基準価額に対して２.４％あまりの金額の分配金を出している。この他、ブラジル株ＥＴＦ「ボベスパ(証券ｺｰﾄﾞ:1325)」、金価格連動の「ＳＰＤＲゴールド(証券ｺｰﾄﾞ:1326)」やインド通貨ルピー連動の「印ルピー(証券ｺｰﾄﾞ:1340)」などが上昇。一方、日本株相場は最近の連騰で大幅に持ち直したものの、年初来では、日本株やＲＥＩＴ型は「ＴＯＰＩＸ−１７（自動車・輸送機）」に連動する「自動車(証券ｺｰﾄﾞ:1622)」の９.２％上昇をはじめとする４本が値上がりした以外、大半が下落している。

基準価額の騰落率との乖離幅をみると、海外株指数での乖離が目立つ。１６位のロシア株ＥＴＦ「ＲＴＳ連動(証券ｺｰﾄﾞ:1324)」では乖離幅が約１３％。元々、海外資産で運用するＥＴＦの場合、日本の取引時間と海外市場との時差の関係で基準価額と市場価格は乖離するが、新興国株ＥＴＦの市場価格は値動きが荒っぽくなりやすいことを示している。

年初来の売買代金が１千億円を超した日経平均連動型の２４位「上場２２５(証券ｺｰﾄﾞ:1330)」の年初来乖離幅は０％と乖離無しで、２５位「２２５投信(証券ｺｰﾄﾞ:1321)」の乖離幅は０.２％、ＴＯＰＩＸ連動型の３２位「ＴＯＰＩＸ投信(証券ｺｰﾄﾞ:1306)」は０.７％と、全般に流動性の高いＥＴＦでは市場価格と基準価額の乖離が小幅となる傾向がみられる。流動性の低いＥＴＦは取引時間の終了時点で取引が成立しないことも多いため、終値ベースで計算する基準価額との乖離が目立つケースもある。