アジア株投信(※1)は２月末時点で６０ファンド、残高の合計は約７７００億円とこの１年間で７割強増加した。同地域に投資するファンドは以前から存在し、投資先としては目新しさに欠けるものの、最近は中小型株に選別投資するタイプのほか、消費関連株や環境関連株に投資するなど切り口に変化をもたせている。インドネシアに焦点を当てたファンドが増えてきたのも最近の傾向だ。例えば、３月１２日に設定されたソシエテジェネラルアセットマネジメントの『アムンディ・チャインドネシア株投信』は、アジアの中でも特に高成長が期待される“チャインドネシア”(中国、インド、インドネシア)に投資する。同社では「国内公募ファンドで投資先をチャインドネシアに絞ったのは初めてだろう」という。３月は同ファンドを含めて５本のアジア株ファンドが登場する。

アジア株投信以外では、ブラジル株ファンドの人気が健在だ。今年に入ってからは『野村ブラジル・インフラ関連株投信』の当初設定額が７９６億円と大きくなり話題になった。投信を販売するある証券会社では、「中国経済の成長力には目を見張るものがあるが、中国製冷凍ギョーザの中毒問題など中国に対する個人投資家のイメージがあまりよくない。一方、ブラジルは遠い国だが好感を持っている個人投資家が多いようだ」という。

２０１６年の夏季五輪開催地にブラジルが決定したことや、さらに昨年はブラジル株が中国株やインド株を小幅だが上回る上昇率を見せたことも注目を浴びる理由だろう。ブラジルの代表的株価指数であるボベスパ指数(現地通貨ベース)は０９年に約８３％上昇し、ブラジルレアル・円相場は約３９％の円安だった。ブラジルなど中南米株に投資するファンドの数は２０本で残高は８４００億円強と、１ファンド当たりの規模が大きくなっている。

新興国株に投資するファンド(※2)は全体で約２５０本、残高は合計約４.４兆円と公募の追加型株式投信の残高４７.１兆円(２月末時点)の９％を占有する。投資先が広がり、今では国内から様々な国に投資することが可能となった。上場投資信託(ＥＴＦ)の品数も徐々に増加し、ＢＲＩＣｓ諸国や南アフリカに低コストで投資できるようになった。

新興国株ファンドを対象とした２月末までの１年騰落率では、ロシア株に投資するファンドの上昇が目立った。ランキングのトップは『ＪＰＭロシア・東欧株ファンド』で約１５３％の上昇。国内公募追加型株式投信全体の運用成績を示す『ＱＵＩＣＫ投信平均 総合』の上昇率約２２％や、日経平均の上昇率３４％と比較すると大きく上昇したことがわかる。　　　　　　　　

アジア株投信の中では、『ＪＦアセアン成長株オープン』が８４％上昇しトップだった。２月から中国本土のＡ株に連動する証券に投資する『中国Ａ株ファンド』の販売を開始したエース証券の中島健商品企画部長は、「新興国が先進国に成長する過程では通貨が強くなる。これは歴史的に繰り返してきた事実。株式の収益だけでなく為替差益も期待できる」と説明する。ただ、逆のケースももちろんある。新興国株の値動きは大きくなりがちだ。投資する際は資産の一部を新興国株に振り分けることが安全策といえよう。