主に全世界の上場先物が対象だ。投資対象は年を追って増加しており、投資対象資産（銘柄）は０８年３月末現在で１６０程度に及ぶ（図−１）。世界の先物市場が拡大し流動性が高まっており、今後も投資対象を拡げていく。最近では炭素排出権取引も対象に加わった。株式、債券、通貨、短期金利、エネルギー、金属、農産物などを中心に、主に流動性の高い先物取引市場で売買する。

トレンド・フォロー（トレンド追随型）の真髄とは、価格トレンド（値動きの方向性）をいち早く見つけ、その動きに乗ると同時に、一時的な変動に左右されず長期トレンドの最後までついていくことの間でバランスをとることにある。価格の割安・割高など妥当性や水準は一切関係ない。例えて言えば、ＮＹ原油先物の１バーレル＝１２０ドル台が高すぎるのかそうではないかは判断しない。この先、上がるのか下がるのか、そのトレンドを見い出すことに全力をあげる。

過去の価格データによってトレンドを分析する。投資対象資産について、時間軸（１日から１年）を７つほど設定し、各期間のモメンタム（勢い）を主に分析する。過去何日かの高値や安値更新をシグナルとする、ブレークアウトと呼ばれる技法も使う。これら各期間の分析をＡＨＬ独自のアルゴリズムによって統合し、買い・売りのポジションを総合判定する。時々刻々と変化する価格に対応するため、コンピュータが一日２４時間休みなく投資対象の全金融商品に対しこの処理を続け、数分毎に買い・売りポジションの積み増し、削減など、次々と指令を出していく。例えば、昨年夏以降の市場混乱期での収益は、株式セクターではなく、米ドル売りを中心とした通貨やエネルギー、農産物セクターからあげている。株式セクターはボラティリティー（リスク）が高かったため、空売りしていたもののポジションは小さかった。

コンピュータが出す診断結果をもとに、トレーダーが買いと売りの売買執行を行う。トレーダー業務は一日３交代のシフト勤務で、２４時間取引体制をしいている。取引拠点はマン・インベストメンツのロンドン本社にあるが、非常時にはコンピュータの予備機への切り替えや自家発電による電力供給が瞬時に行われる。さらにロンドン市内と郊外にコンピューターとトレードシステムを完備したバックアップセンターを置き、万が一の場合でも取引を継続できるリスク管理体制をとっている。

各資産のリスクや、資産間、セクター間の相関性を考慮して、各セクターへの目標リスク配分を決める。このリスク配分を基準にコンピュータ・プログラムがセクター内の各銘柄のポジションを調整する。買い・売りの判断はコンピューターに任されるが、保有するポジションのリスクを常時監視し、潜在的なリスクが過大になったと判断した時には、リスクを抑えぎみとするようポジション調整する。また、各資産のボラティリティー（リスク）が上昇するとポジションを縮小するといった自動調整機能もプログラムに組み込んである。

コンピューターが買い・売りを判断してから、いかに迅速に、さらに、想定した価格からの乖離を極力抑えてトレーディング（取引）を執行できるかが極めて重要となる。世界の証券会社や銀行など８０社以上とのネットワークを構築している。電子取引も多用し、売買執行コストの最小化には最大限の注意を払っている。

プログラムの改良は総勢４０名の研究開発部門が行っている。多くのメンバーが数学や統計学、物理学などの博士号を有する『クオンツ』だ。金融工学の分野で世界的メッカの英オックスフォード大学との共同研究体制をとっており、最先端の金融技術がコンピュータ・プログラムに反映される。

ＡＨＬは１９８７年に運用を開始した。『ＡＨＬダイバーシファイド』で運用する商品は、１９９０年１２月に運用を開始して以降、これまで約１７年以上にわたる長期の運用実績がある。０８年３月末までにドルベースで１６.６倍に上昇。この間、代表的株価指数のＭＳＣＩ世界株価指数は２.９倍、世界債券指数のシティグループ世界債券指数は３.４倍に上昇している（すべてドルベース）。年率換算すると、マンＡＨＬダイバーシファイドは年１７.６％、世界株価指数が６.３％、世界債券指数が７.３％だった。

人間の行動原理が変わらない限り、金融商品での価格トレンドが無くなることはないとみており、『マンＡＨＬダイバーシファイド』の長期の運用成績はそれを実証していると考えている。こういう点でも、長期投資に適した手法であり、投資家の長期保有を前提とする『償還時元本確保型』ファンドとの親和性も高いと考えている。さらに、『マンＡＨＬダイバーシファイド』の長期の値動きと株式や債券の値動きとの連動性（相関係数）は低く、資産の分散投資効果も発揮できるだろう。

『マンＡＨＬダイバーシファイド』の０８年３月末まで設定来の価格変動リスク（年率標準偏差）は１６.３％。同期間の世界株価指数は１２.９％、世界債券指数は３.０％だった（すべてドルベース）。値動きのブレ幅は大きく、ヘッジファンドの中でもハイリスク・ハイリターン型に属する。

金融市場の混乱期に強いのも特徴の一つ。１９９７年後半のアジア金融危機、９８年のロシア危機や巨大ヘッジファンド破綻、２０００年のＩＴバブル崩壊や０１年の米国同時多発テロ時など、世界の株式相場が大きく下げる中でいずれもプラスのリターンをあげてきた。金融市場が動揺した０８年３月末まで半年間のリターンは、２５.７％のプラスとなった（すべてドルベース）。

相場の先行きを予想するのではなく、価格のトレンドに追随していく運用手法のため、上昇トレンドから下落トレンド、下落トレンドから上昇トレンドへの急激な転換点では、すぐにはついていけず追随するまでに遅れが生じる。反対ポジションを構築するまでに損失を被ることが多い。またトレンドの無い状態、つまり、こう着状態のようなボックス圏を行き来するレンジ相場にも弱い。

実際、『マンＡＨＬダイバーシファイド』の暦年での運用成績（ドルベース）をみると、１９９２年、９４年、９９年、０４年は年間上昇率が２％前後にとどまった。大幅に上昇し続けるということはない。