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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK株式月次調査結果（3月）

為替動向への懸念が強まる

回答者の予想株価のカーブは先月調査と比べいずれもわずかに下方にシフトしたものの、今後半年 間の株価上昇幅は拡大した状態が続いている。注目要因を見ると、景気・企業業績、海外株式・債券市場へ注目が集まっている中、為替動向への注目度が上昇した。相場に対する影響度では、為替動向は政治・外交と並び最も大きなマイナス要因となり、６要因すべての影響度指数が低下した。投資主体別でも、注目度の最も高い外国人が先月に続き最大の売り主体視されている。投資スタンスは、現在のウエート指数が2003 年６月以来はじめて50 を下回る45.7 となり、、アンダーウエートに傾いていることが示された。当面のスタンスも現状維持が６割を超えている。セクター別では、「オーバーウエート−アンダーウエート」で見て、素材のプラス幅が拡大、公益もマイナス幅が縮小し、一方、自動車はプラス幅が縮小し、金融のマイナス幅が拡大した。


日本株低迷の原因は「閉鎖性」にあり

最近の世界的な株式市場の混乱が世界経済のパラダイムシフトの予兆であるかどうかは、「大いにそう思う」が10％、「そう思う」が33％となったが、「思わない」も43％と見方が分かれた。一方、日本株の低迷の原因が日本の閉鎖性にあるという指摘に対しては、「大いにそう思う」が23％、「そう思う」が50％と、日本の閉鎖性に問題ありと見る回答者が大勢を占めている。外国人投資家の売り越し基調は、「しばらく続く」が46％であるのに対し、「間もなく終わる」も49％となり、「長期的に続く」は２％にとどまった。

 


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