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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK債券月次調査結果（4月）

物価動向への懸念が強まる

回答者の予想金利は先月調査と比べていずれも上方にシフトした。相場変動要因を見ると、景気動向 への注目度および期待度が高い中、物価動向への注目度が上昇した。相場への影響度は７要因すべてで 低下し、とくに海外金利、株価動向はマイナス要因へと転じている。主体別では、生損保への注目度が 上昇し、相場への影響度指数も66.1 と最も期待されている。ファンドの現在の組み入れ比率は引き続き ややアンダーウエートの状況にあり、今後も現状維持が７割超を占めている。デュレーションについて は現在の状況はやや長い状態にあり、今後のスタンスを示す指数は56.5 と96 年７月の調査開始以来で 最も高い水準であった先月からさらに上昇し、デュレーション長期化のスタンスが示された。債券種別 では国債、普通社債、円建外債への注目度が上昇し、政府保証債、金融債が低下した。格付け別スプレッ ド変化幅は最頻値で見てB B B 格が10.000b p、Ａ格は5.000b p、それ以外で0.000b p となった。注目セク ターではＡ格への注目度が上昇した。信用リスクに対するスタンスは、「高い格付けにシフト」が減り、 「低い格付けにシフト」が増え、同比率となった。今後１年間、２年間、10 年間平均のCPI コア変化率は、 それぞれ単純平均で0.77％、0.83％、1.23％と、物価上昇が予想されている。

日銀「利下げなし」が９割

サブプライムショックに伴う市場の混乱は「９月まで」に落ち着きどころを見出すとの見方が43％、「６月まで」も19％となり、あわせて過半が「今年度上期中」と予想しているが、「09 年１月以降」も 19％を占めた。日銀総裁の選出過程を踏まえ、衆院の優先規定を盛り込む法改正が必要か否かについては、「必要あり」が47％、「必要なし」も44％と見方が分かれた。新総裁の下で、「利下げなし」が 90％と大勢を占め、一方、59％が09 年末までに「利上げあり」と予想している。



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