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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK債券月次調査結果（5月）

物価動向への懸念がさらに強まる

回答者の予想金利は先月調査と比べていずれも上方にシフトしているが、今後半年間の金利上昇幅はほぼゼロとなった。相場変動要因を見ると、相場への影響度指数が最も高く、強くプラス要因視されている景気動向への注目度が低下した。一方で、債券需給の影響度指数が大きく低下しマイナス要因へと転じたのをはじめ、注目度は低下したものの海外金利は相場へのマイナス要因度を強め、物価動向が先月からさらに影響度指数が低下した上、注目度も上昇し最大の注目要因となった。主体別では、銀行への注目度が上昇するとともに、相場への影響度指数が低下し、ニュートラルを示す50 を下回った。ファンドの現在の組み入れ比率はほぼニュートラルの状況にあり、今後については、指数を見るとやや引き上げスタンスとなっているが、現状維持が７割超を占めている。デュレーションに関しては現在の状況はやや長い状態にあり、今後も現状維持が６割超となった。債券種別では国債への注目度が上昇し、政府保証債、金融債、普通社債が低下した。格付け別スプレッド変化幅は最頻値で見てB B B 格が10.000b p、Ａ格は5.000b p、それ以外で0.000b p となった。注目セクターではＡ格への注目度が低下、B B B 格が上昇しＡ格を上回ったが、信用リスクに対するスタンスは「現状維持」が増えた。今後１年間、２年間、10 年間平均のC P I コア変化率は、それぞれ単純平均で0.98％、0.99％、1.37％となった。

年内の日米欧金融政策は「現状維持」

最近の長期金利上昇の要因は、「インフレ懸念の増大」が44％、「ボラティリティの上昇」が39％となり、「米利上げ観測の浮上」は８％にとどまった。高騰している商品価格は、年内「横ばい」が20％を占める中、「上昇が続く」が39％、「下落に転じる」も34％と見方が分かれた。商品価格の波及の程度は川下まで｢一部波及する｣が76％と大勢を占めたものの、22％が「全面的に波及する」と回答している。年内の日米欧の金融政策は、「現状維持」が日本については91％、米国が71％、欧州も62％となった。



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