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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK株式月次調査結果（6月）

外国人投資家への期待がさらに強まる

回答者の予想株価のカーブは先月調査と比べいずれも上方にシフトしたものの、今後半年間の株価上昇幅は縮小した。注目要因を見ると、引き続き景気・企業業績、海外株式・債券市場に注目が集まっている中、為替動向への注目度、相場に対する影響度が上昇した。内部要因・市場心理も堅調で、相場に対する最も強いプラス要因となった。投資主体別でも、注目度の最も高い外国人の相場への影響度が大きく上昇し、個人、投信への期待も強まった。現在の株式ウエートはニュートラルとなり、当面のスタンスも「現状維持」が７割強を占めている。セクター別では、「オーバーウエート−アンダーウエート」で見て、鉄鋼・機械、自動車のプラス幅が拡大、素材がプラスへと転じた一方、公益のマイナス幅が拡大し、消費、通信はマイナスへと転じた。


スタグフレーションの可能性見方分かれる

日本の長期金利の急上昇については66％が「インフレ懸念の増大」によるものと回答した。また、商品価格の年内の動向は「横ばい」が27％に対し、「上昇が続く」が35％、「下落に転じる」も30％と見方が分かれた。商品価格高騰で「企業収益を圧迫する」かどうかは「強くそう思う」が35％、「思う」も58％と、企業収益へ の悪影響を懸念する回答者が大勢となったが、「景気を悪化させる」「インフレを引き起こす」については、「思う」がそれぞれ61％、55％と過半を占めたものの、「思わない」も21％、31％となった。スタグフレーション の可能性に関しても、「可能性がある」が51％に対し、「可能性は低い」も41％を占め、「可能性が高い」は８％にとどまった。

 


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