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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK債券月次調査結果（6月）

景気動向への期待度高まる

回答者の予想金利はいずれも先月調査と同水準となったが、今後半年間の金利上昇幅は拡大した。相場変動要因を見ると、物価動向、債券需給への注目度が低下し、景気動向が上昇した。景気動向の相場への影響度指数は最も高く、債券需給、株価動向もプラス要因へと転じた。主体別では、注目度の高い銀行、外国人の相場への影響度指数が上昇し、銀行はニュートラルを示す50 を上回り、外国人もニュートラルに近づいた。ファンドの現在の組み入れ比率はほぼニュートラルの状況にあり、今後については、指数を見るとやや引き上げスタンスとなっているが、現状維持が８割弱を占めている。デュレーションに関しても現在の状況はわずかに長い状態にあり、今後も現状維持が７割弱となった。債券種別では国債、円建外債への注目度が低下した。格付け別スプレッド変化幅は最頻値で見てB B B 格が10.000bp、Ａ格は5.000bp、それ以外で0.000bp となった。注目セクターではＡ格への注目度が上昇、B B B 格が低下し、信用リスクに対するスタンスは「高い格付けにシフト」が増えている。今後１年間、２年間、10 年間平均のCPI コア変化率は、それぞれ単純平均で1.17％、1.14％、1.46％となった。

日本景気の見方分かれる

年後半の景気動向は、日本は「基調に変化なし」が40％に対し「悪化する」が51％と見方が分かれたが、米国と欧州は「悪化する」が６割超で、３割弱の「基調に変化なし」を大きく上回った。中国は「高成長が続く」は12％にとどまり、「減速感が出る」が68％、「調整局面に入る」も21％を占めた。今後の価格動向に関しては、中国元、日本債券、米国債券は「横ばい」が３割に対し、「上昇」が「下落」を上回り、日本株とユーロは「横ばい」が４割超を占める中、「上昇」と「下落」がほぼ同比率となった。欧州債券は見方が分かれ、米国株、欧州株、ドル、原油は「下落」予想が大勢となっている。



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