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株式 [ 月イチ相場見通し ]QSS:QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。 株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。 QUICK株式月次調査結果(8月)景気・企業業績への懸念が強まる回答者の予想株価のカーブは先月調査と比べいずれも下方にシフトした。注目要因を見ると、最大の懸念材料と見られている景気・企業業績への注目度が上昇した。続いて注目度の高い海外株式・債券市場の相場に対する指数は上昇しニュートラルに近づいている。為替動向は最も強いプラス要因と期待されているが、注目度は後退した。投資主体別では、注目度の最も高い外国人をはじめ自己を除く6主体の相場への影響度が低下した。現在の株式ウエートはニュートラルを示す50 を下回り、当面のスタンスも「現状維持」が7割強を占めている。セクター別では、「オーバーウエート−アンダーウエート」でみて、消費がマイナス幅を縮小させゼロとなり、医薬・食品、通信がプ ラス幅を拡大した。一方、電機・精密、鉄鋼・機械はプラス幅を縮小、自動車はマイナス幅を拡大させている。 米国株の下落を予想米住宅公社支援法が成立したものの、ファニーメイ、フレディーマックの信用不安が「解消した」は26%にとどまり、「解消しない」が54%となった。米大手金融機関の実質破綻が「少なからずある」が66%、「可能性は大きい」も14%となり、今後の米国株は「下落」が40%と、15%の「上昇」を大きく上回った。米国景気の底打ち時期も「2009 年前半」が47%、「2009 年後半」は26%、「2010年以降」も12%を占めた。今後の世界の物価は75%が「インフレ」と予想している。
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