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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK債券月次調査結果（8月）

景気動向への期待度上昇

回答者の予想金利はいずれも先月調査から下方にシフトした。相場変動要因を見ると、景気動向への注目 度が急上昇した一方、物価動向への注目度が大きく後退した。景気動向の相場に対する影響度指数はさらに 上昇し、72.4 であった2001 年６月以来の高水準に達し、海外金利もマイナス要因からプラス要因へと転じた。 物価動向は強い懸念要因であることに変わりはないものの、指数は上昇している。主体別では、銀行への注 目度が低下し、外国人が上昇した。ファンドの現在の組み入れ比率およびデュレーションはニュートラルの 状況にあり、今後についてもウエートは現状維持、デュレーションはやや短くするとのスタンスが示された。 債券種別では国債への注目度が上昇し、金融債、普通社債、財投機関債が低下した。格付け別スプレッド変 化幅は最頻値で見てB B B 格が10.000b p、Ａ格は5.000b p、それ以外で0.000b p となった。注目セクターでは Ａ格への注目度が低下し、B B B 格とA A A 格が上昇した。信用リスクに対するスタンスは「現状維持」が約８ 割を占める中、「高い格付けにシフト」が「より低い格付けにシフト」を上回っている。今後１年間、２年間、 10 年間平均のCPI コア変化率は、それぞれ単純平均で1.58％、1.32％、1.45％となり、今後１年平均CPI 変 化率が今後２年および10 年平均CPI 変化率を上回った状態が続いている。

日本の景気回復は09 年７月以降

年度内の景気動向は、日本は「横ばい」が「悪化する」をかろうじて上回り、米国が拮抗した一方、欧 州については「横ばい」が28％に対し「悪化する」が69％、中国は「横ばい」が37％、「悪化する」が 54％と、景気悪化が予想されている。資源価格に関しては、「横ばい」が41％、「下落する」が35％となっ たものの、「再び上昇する」も21％を占めた。日本の景気回復の時期は48％が「09 年７月以降」、37％が「09 年4-6 月」と回答し、そのきっかけは「米国の景気回復」が65％（複数回答）、「米国発信用危機終息」が 48％と、米国次第と予想されている。



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