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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK株式月次調査結果（9月）

個人の投資行動への期待大きく後退

回答者の予想株価のカーブは先月調査と比べいずれも下方にシフトした。注目要因を見ると、引 き続き景気・企業業績への注目度が高く、政治・外交、内部要因・市場心理も上昇した。相場への 影響度では、景気・企業業績は最大の懸念要因となっており、政治・外交、内部要因・市場心理の 指数も低下した。為替動向は注目度は低いものの、指数は低下しニュートラルを示す50 に近づい ている。投資主体別では、注目度の最も高い外国人、個人の相場への影響度が低下し、マイナス主 体へと転じた。外国人がマイナス主体となるのは2008 年３月以来、個人は98 年５月以来のことで ある。現在の株式ウエートは「かなりアンダーウエート」が増え、今後も現状維持のスタンスが示 された。セクター別では、「オーバーウエート−アンダーウエート」でみて、電機・精密、鉄鋼・ 機械、素材が大きく低下、売り越しスタンスへと転じた。一方、公益は大きく上昇、2003 年５月 以来の買い越しスタンスへと転じており、建設・不動産、自動車もマイナス幅が縮小した。


世界経済への悲観的見方広がる

　年度後半の世界の景気動向は、中国は72％が「成長減速」と回答し、「成長持続」も17％を占め たものの、日米欧については、「後退」が順に40％、32％、39％となり、悲観的な見方が広がって いる。対ドルでの各国通貨は、円は「横ばい」が42％の中「ドル高」が35％、ユーロも「ドル高」 が70％、人民元については「ドル高」が27％に対し「ドル安」が39％となった。日本の今年度の 企業収益は「10％程度の減益」が57％と過半を占め、「15％程度の減益」が22％で続いた。このよ うな見通しの下、年度後半の東京株式市場は「上昇」が51％と、13％を占めた「下落」を大きく 上回った。

 


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