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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK株式月次調査結果（2月）

自動車、電機・精密の「売り」スタンス強い

回答者の予想株価は先月調査と比べいずれも下方にシフトし、今後半年間の相場上昇幅が縮小し た状態が続いている。ただ、変動係数（＝標準偏差/ 単純平均）を見ると、回答のばらつきは大き い。注目要因を見ると、最も注目度の高い景気・企業業績は引き続き最大のマイナス要因であり、 景気・企業業績を除く５要因の相場への影響度指数が悪化し、金利動向以外はマイナス要因となっ た。投資主体別でも、最も注目度が高い外国人、個人の相場への影響度指数が悪化している。現在 の株式ウエートはアンダーウエートに傾き、今後のスタンス指数がニュートラルを示す50 は上回っ ているものの引き上げ意欲も弱まった。セクター別では、「オーバーウエート−アンダーウエート」 で見て、自動車は引き続き大幅マイナスであり、電機・精密もマイナス幅が拡大、金融はマイナス へと転じた。一方、通信はプラス幅が拡大、公益はプラスへと転じている。


09 年３月期40％超の減益予想

　2009 年３月期の企業業績は、「40％台の減益」が44％、「50％台の減益」は28％、「60％超の減益」 も15％を占め、また、業績が回復に向かう時期は、「2009 年度下期」が36％、「2010 年度上期」が 34％、「2011 年度以降」も10％となった。３年後の日本企業のROE は、「８〜 10％」は29％にとどまり、 「６〜８％」「４〜６％」「４％未満」が順に36％、20％、12％と予想されている。ただ、欧米企業 とのROE 格差は「縮小する」が43％と18％の「拡大する」を上回った。あるべき配当政策に関しては、 「維持すべき」が48％に対し「減配すべき」も44％を占めた。

 


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