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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK債券月次調査結果（2月）

物価下落幅拡大を予想

回答者の予想金利は、先月調査とほぼ同水準となり、今後半年間の金利上昇幅も縮小した状況が続いている。とくに、TIBOR３ヵ月では５ヵ月連続で６ヵ月後金利が１ヵ月後金利を下回った。相場変動要因を見ると、最も強い懸念材料と見られている債券需給の注目度が上昇し、海外金利、為替動向もマイナス要因へと転じた。一方、最も注目されている景気動向は引き続き強いプラス要因となっており、株価動向への期待度も上昇した。主体別では、外国人への懸念が強まった。ファンドの現在の組み入れ比率は引き続きオーバーウエートに傾いており、デュレーションも長い状況にある。今後のスタンスはどちらも現状維持が８割弱となった。債券種別では普通社債への注目度が急上昇した。注目セクターでは、Ａ格以下への注目度が低下した一方、AA格への注目度が43％と2003年４月の調査開始以来の最高水準まで上昇した。信用リスクに対するスタンスでも、やや縮小したものの「高い格付けにシフト」が「低い格付けにシフト」を大きく上回り、信用リスク回避姿勢が強まった状態が続いている。格付け別スプレッド変化幅は最頻値で見て全ての格付けで0.000bpとなった。今後１年間、２年間、10年間平均のCPIコア変化率は、それぞれ単純平均で-0.50％、-0.11％、0.86％と、今後１年間、２年間平均はマイナス幅が拡大した。

CDSスプレッド今後も拡大予想

　CDSスプレッド幅は今後も「まだ拡大する」が46％と、29％の「縮小する」を大きく上回った。追加の景気対策に伴う国債増発について、「マーケットで消化可能な額」は単純平均で見て15兆円、「実際に発行される額」は12兆円と予想されている。このような見通しの下、有力な投資対象としては「日本国債」「国内事業債」「国内株」「外国債（ヘッジ付き）」があげられた。



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