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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK株式月次調査結果（4月）

外国人行動への懸念が弱まる

回答者の予想株価は、日経平均、TO P I X では上方にシフトしたものの、今後半年間の相場上昇幅 は縮小、変動係数（＝標準偏差/ 単純平均）が拡大した状態が続いている。注目要因を見ると、注 目度が最も高い景気・企業業績および政治・外交の相場への影響度指数が大きく上昇し、マイナス 幅を縮小、ニュートラルに近づいたほか、海外株式・債券市場、内部要因・市場心理がプラス要因 へと転じた。投資主体別でも、外国人への注目度がさらに上昇し、相場への影響度指数も大きく改善、 プラス主体へ転じている。現在の株式ウエートは引き続きアンダーウエートに傾いているが、今後 のスタンスは「やや引き上げる」が増えた。セクター別投資スタンスでは、「オーバーウエート− アンダーウエート」で見て、自動車が08 年６月ぶり、電機・精密は08 年８月ぶりにプラスへと転じ、 消費、金融も大きく上昇、売りスタンスからニュートラルへと改善した。一方、公益、医薬・食品 マイナスへと転じ、素材もプラス幅が縮小した。


2009 年度アロケーション「キャッシュを増やす」が13％

米国の実質経済成長率予想（2009 年）は、「０％〜−２％」が45％、「−２％〜−４％」が40％であっ たのに対し、日本については（2009 年度）、「０％〜−２％」は24％、「−２％〜−４％」が41％、 「−４％以下」も30％を占め、より日本の経済成長率に関して悲観的な予想がされている。なお、 2009 年度の日本の企業収益は、「− 10％〜− 20％」が41％と最も多く、株式市場の底打ち時期は「2009 年度後半」が30％、「2009 年度前半」は22％、「すでに打った」も35％を占めた。このような見通 しの下、2009 年度のアセットアロケーションは「キャッシュ」を最も増やすとの回答が13％を占め、 「国内株式」は51％にとどまった。

 


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