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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK株式月次調査結果（3月）

★「為替動向」の影響度が低下し、マイナス要因に

回答者の予想株価は先月調査と比べ、日経平均、TOPIX、日経ジャスダック平均の３指数ともほぼ同 水準で、今後半年間の株価上昇幅はいずれも縮小した。注目要因を見ると、引き続き「景気・企業業績」 は注目度が最も高く、相場に対するプラス要因としての期待も最も強い。影響度指数では「政治・外交」 と「海外株式・債券市場」が上昇した半面、「為替動向」は低下し、マイナス要因に転じた。投資主体 別では、「外国人」への注目度が高く、買い主体としての期待も強い。現在の株式ウエートは「ニュー トラル」がやや低下する一方、「ややオーバーウエート」と「ややアンダーウエート」がともに上昇し た。当面の組み入れ比率のスタンスでも、「現状維持」が低下する半面、「やや引き上げる」と「やや 引き下げる」がともに上昇した。セクター別投資スタンスでは、「オーバーウエート−アンダーウエー ト」で見て、「通信」と「医薬・食品」がプラス幅を縮小した。一方、「自動車」はマイナス幅を縮小し、 「素材」と「鉄鋼・機械」はプラス幅を拡大した。


★トヨタのリコール問題、「批判は鎮静化に向う」が半数超える

トヨタ自動車のリコール問題の影響を聞いた。同社社長が米国の公聴会に出席したことでトヨタ批 判が鎮静化するかとの質問には、「批判は鎮静化に向う」（52％）との回答が半数を超えた一方、「国内 では鎮静化するが米国では批判が続く」との回答も42％あった。トヨタ株は一連のリコール問題を織 り込んだと思うかとの質問には、「織り込み済みで、現在の水準で推移する」（57％）が最も多かった。 トヨタ問題が日本製品全体の信頼性に影響を及ぼすかどうかについては、８割が「影響しない」との 回答だった。トヨタ問題が外国人投資家の日本株買いに影響するかとの質問には、「特に影響はない」 （66％）が最も多かった。


【調査期間】３月２日〜３月４日

 


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