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株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK債券月次調査結果（5月）

★「為替動向」が上昇要因に転じる

回答者の予想金利は、先月調査と比べ新発10年国債利回りが下方にシフトした。相場変動要因は、注目度では「海外金利」「株価動向」の比率が高まる半面、「債券需給」の比率は低下した。債券価格への影響を表した相場変動要因の指数（50を超えると上昇要因、50を下回ると下落要因）では、「為替動向」「海外金利」「株価動向」が上昇要因に転じた。一方、「景気動向」は引き続き下落要因だが、指数は上昇した。主体別では、「都銀・信託銀行（投資勘定）」の注目度は横ばいだった。債券価格への影響を表した主体別の指数（50を超えると上昇インパクト、50を下回ると下落インパクト）では、「生損保（年金除く）」が引き続き上昇インパクトで、指数も上昇した。ファンドの現在の組み入れ比率はニュートラルを示す50を下回った。今後の組み入れ比率は現状維持を示す50を上回った。デュレーションについては、基準通りを示す50を上回った。今後のデュレーションは現状維持を示す50を上回った。債券種別では「普通社債」「円建外債」の注目度が低下する半面、「国債」が上昇した。格付け別スプレッド変化幅は最頻値で見て、すべてで0.000bpとなった。注目セクターはＡ格への注目度が上昇した。信用リスクに対するスタンスでは、「現状維持」が８割の中、「より高い格付けにシフト」が上昇した。今後１年間、２年間、10年間平均のCPIコア変化率は、それぞれ単純平均で-0.85％、-0.37％、0.69％だった。

★通貨ユーロの下値メド、６月に１ユーロ＝1.15ドル

ギリシャ危機による金融システム・経済およびユーロ相場への影響を聞いた。対ドルのユーロ相場の下値メドについて聞いたところ、下値メドの時期は6月との予想が最も多く、水準は平均で１ユーロ＝1.15ドルだった。中期的な通貨ユーロの展望は、「離脱する国はないが、不安定な状態が続く」との回答が68％を占めた。ギリシャ危機が金融機関に与える影響では「欧州の金融機関の経営問題に波及する」（60%）、実体経済に与える影響では「欧州経済を悪化させる」（53%）との回答が多く、影響が欧州内にとどまるとの見方が目立った。


【調査期間】５月25日〜５月27日

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