株式 [ 月イチ相場見通し ]

QSS：QUICK Survey Systemでは、相場見通しや注目している材料、投資スタンスなどを毎月、株式・債券の両市場関係者にアンケート調査をしています。

株式の場合は注目するセクターなど、債券の場合はデュレーションなど、毎月同じ設問をすることで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を見ることができます。同時にタイムリーな話題を取り込んだ質問を設け、市場の注目点を探っています。

QUICK株式月次調査結果（6月）

★日経平均の予想、下方にシフト

回答者の予想株価は先月調査と比べ、日経平均は下方にシフトした。注目要因を見ると、「為替動向」が上昇する一方、「海外株式・債券市場」は低下した。株式相場への影響を表した変動要因の指数（50を超えると上昇要因、50を下回ると下落要因）では、「景気・企業業績」が上昇要因を維持したものの、指数は低下した。投資主体別では、「外国人」への注目度が最も高い。株式相場への影響を表した主体別の指数（50を超えると上昇インパクト、50を下回ると下落インパクト）では、「企業年金・公的資金」が上昇インパクトに転じた。現在の株式ウエートは「ややオーバーウエート」が上昇した。当面の組み入れ比率のスタンスでは、「現状を維持する」が低下する半面、「やや引き上げる」と「やや引き下げる」がともに上昇した。セクター別投資スタンスでは、「オーバーウエート−アンダーウエート」で見て、「電機・精密」のプラス幅が拡大した。一方、「公益」と「金融」のマイナス幅が縮小した。


★最近の日本株の調整、「一時的な市場混乱に伴うリスク回避」が原因との見方が多い

最近の日本株の調整原因について聞いたところ、「一時的な市場混乱に伴うリスク回避」（43％）との回答が多く、次いで「ギリシャ問題に端を発する景気後退懸念」（27％）との回答が目立った。「2011年3月期の経常利益（全産業ベース）が前期比35％増（日本経済新聞社集計）と見込まれているが、今後どうなると予想するか」との質問には、「上方修正」（47％）との回答が最も多かった。「現在の見通し通り」（26％）と「増益ながら下方修正」（26％）との見方は、ほぼ拮抗した。東証が上場規則で「独立役員」の確保を盛り込んだことについても聞いた。「経営の透明度が増すが、企業価値の向上とは関係ない」（55％）との回答が半数を超えた。「企業経営の改善には全く寄与しない」（24％）との回答が「ガバナンスが改善し、企業価値の向上につながる」（20％）との回答を上回った。


【調査期間】６月１日〜６月３日

 


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